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信託期間の全部、または一部の期間中の解約を禁じているクローズド期間を設けているものもあります。
これらは、換金に運用が影響を受けることがないため、クローズド・エンド的ということもできる。これは、日経300先物・オプション取引定着促進策の一環として、開発された新型のファンドであり、基本的に解約のできない全期間クローズドの日経300連動型ファンドの受益証券を大証などの取引所に上場し、売買が行なわれています。
日経225先物の原商品の日経平均株価が、品薄株の影響を受けやすいという批判を受け、開発された商品ですが、はっきりいって不人気であり、「失敗作」と酷評されています。このオープン・エンド型、クローズド・エンド型という分類と、わが国でよく使われている追加型(オープン)、単位型(ユニット)という分類を混同しやすいので、注意が必要です。

さて、その単位型と追加型の投信について述べてみたいと思います。単位型は、信託財産の追加設定を認めていないものであり、したがって、その元本は設定後、信託財産の一部解約により、暫時減少することになります。
このため、単位型の場合、一定の信託期間を設けて、その信託期間満了後、償還されるのが普通です。一方、追加型は、信託財産の追加設定が可能であり、このため、その元本は追加設定、一部解約により、増減することになります。
単位型には無期限のものと、一定の信託期間を設けているものとがあります。また、一定期間のみに追加設定を可能とし、その後に単位型と同じになる、限定追加型という形態もあります。
通常、単位型は一定の募集期間を設け、募集期間の終了後、1万円や1円といった額を元本として、設立されるため、すべての受益者について、1口当たりの買いコストが同額であるのに対し、追加型にいつでも、その時の基準価格で買うこと(追加設定)、売公社債型と株式型という分類もできます。投信は、証券取引所上場の有価証券を主たる対象としますが、どのような有価証券で運用するかにより、株式型投信、公社債投信に分類されます。
公社債型投信は、主として公社債で運用され、株式を一切含みません。公社債型投信には、公社債投信、MMF、中期国債ファンドのような追加型のもの、トップやスーパートップのような単位型のものがあります。
株式型は、主として、株式を中心に運用される投資信託ということです。

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